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無配当
先進医療特約

特約の概要

先進医療を受けたときにかかる自己負担に備える特約です。

 

主な支払事由

  • ※1 支払対象となる先進医療は、療養を受けた時点においてつぎの1、2、3のすべてを満たすものに限ります。
    1. 厚生労働大臣が定める先進医療技術であること
    2. 先進医療技術ごとに定められた適応症(対象となる疾病・症状など)に対するものであること
    3. 先進医療技術ごとに定められた施設基準に適合する医療機関で受けたものであること

    したがって、医療行為、症状、医療機関等によっては、給付金をお支払いできないことがあります。たとえば、名称が先進医療と同一の医療技術であっても、適応症に該当しない場合や施設基準に適合する医療機関以外で受けた場合は給付金をお支払いできません。

  • ※2 公的医療保険の適用対象となる部分の費用など「先進医療にかかる技術料」以外の費用はお支払いの対象となりません。
  • 先進医療給付金のお支払いは、通算2,000万円を限度とします。
  • 先進医療一時給付金は、先進医療給付金が支払われるときにお支払いします。お支払いは同一の先進医療につき1回のみです。
  • 新総合医療特約D(H22)(10年満期)とセットで主契約に付加するか、または無配当定期医療保険・無配当終身医療保険に付加してください。
  • 被保険者1人につき1契約に限り付加できます。

本ページは、2016年6月時点の特約の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。検討にあたっては「保障設計書(契約概要)」など所定の資料を必ずお読みください。また、契約の際には「重要事項説明書(注意喚起情報)」「ご契約のしおり」「約款」を必ずお読みください。

(登)C16P0133(2016.6.10)②

 

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